今、ビジネスの場で「カスタマーエクスペリエンス（Customer Experience）」が注目されているのをご存じでしょうか？
カスタマーエクスペリエンス（Customer Experience）とは、ある商品やサービスを利用した際の「顧客体験」のことを言います。
モノが溢れた現代では、顧客の価値観は「モノ」重視から「コト」重視へと変化してきています。それに伴い、企業が顧客に商品やサービスを売るとき、単に商品そのもののスペックをアピールするだけでなく、購買行動を通じた感動体験を提供する必要があるのです。
この記事では、カスタマーエクスペリエンスについて、そのメリットや実践方法、成功事例も含めて詳しく解説しています。
目次
カスタマーエクスペリエンス（CX）とは？
カスタマーエクスペリエンスとは、直訳すると「顧客体験」という意味です。
「顧客体験」とは、企業やブランドとの取引を顧客が開始してから終了するまでの期間において、顧客が得る価値やメリットなどを指します。開始から終了までとは、具体的には単に購入や使用の瞬間だけではなく、その商品・サービスを知り、知識を得て比較検討し購入、さらには使用してその効果を実感するまでの一連の流れのことです。
たとえば、商品購入時の接客の質が高かったり購入後のフォローが充実していたりすると、顧客はその商品に対して深い満足感を得ることができるでしょう。
反対にいくら高品質な商品であっても、購入プロセスの中で不快な体験をしてしまうと満足度は下がり、リピーターにはなってくれません。
カスタマーエクスペリエンスはなぜ注目されているのか？
カスタマーエクスペリエンスは、なぜ今注目されているのでしょうか？
それは、SNSの普及やネット環境の向上によって、購買プロセスのさまざまな場面における「企業と顧客の関わり方」と「顧客の価値感」が変化してきたからです。
これまでのマーケティングでも、顧客満足度をあげることでストアロイヤリティの向上を目指すという考え方がありました。
しかし、この場合は「ストア=店舗」に信頼度や忠誠度を向上させることが目的でした。
企業はいかにしてストアロイヤリティを改善し、顧客に商品・サービスを購入してもらうかという点に重点をおいていたのです。
ところが現在では、顧客のほとんどがインターネットを使い、さまざまなチャネルを使って自ら情報を集めます。さらに口コミやSNSを介して、顧客同士が実際に商品やサービスを使用した体験を共有するようになってきたのです。
顧客の購買行動の中で企業が注目すべきポイントも、購入時点だけではなく、顧客が商品を知り情報を集め始める時点から、その商品を購入後に使用その情報を共有するまでに広がってきています。
カスタマーエクスペリエンスでは、商品の価格やスペックなどの「物質的価値」と同様に「非物質的価値」にも重点を置いています。
それは、「非物質的価値」が「物質的価値」に大きく影響を与えるものであるからです。
今回も上記と同様に、車の買い替えのプロセスを例に取って考えてみましょう。
・Webサイトのデザイン性や動線の分かりやすさ
・居心地の良い店舗内の設計(接客・インテリア・BGMなど)
・細やかなアフターフォロー(点検・車検のお知らせなど)
これらの項目は、自動車のスペックには直接関係がありません。しかし、購買プロセスが進んでいく中で、さまざまなタッチポイントにおいて顧客の感情に働きかけます。そして、プロセス全体の満足感を底上げしてくれるのです。
顧客の購買プロセスの変化のために、企業はプロセス全体の設計をしていく必要が出てきたのです。
このような観点から、カスタマーエクスペリエンス向上にアプローチしていくマーケティング手法に今注目が集まっているのです。
カスタマーエクスペリエンス（CX）向上がもたらすメリット
では、カスタマーエクスペリエンス向上によるメリットとは何でしょうか？
ここでは、カスタマーエクスペリエンス向上によって期待できる5つのメリットについて解説します。
口コミによる紹介客の増加が期待できる
カスタマーエクスペリエンスが向上すると、顧客が良い口コミを数多くWeb上にアップしてくれます。
たとえば友人とランチに行くお店を探す場合、口コミなどの情報を頼りに探す方も多いのではないでしょうか？
博報堂総研の2020年度「生活定点」調査によると、買う前にインターネット上の口コミを調べると答えた回答者の割合は全体の42.2％と非常に高い結果になっていました。性別、年代別の結果を見ても、全項目において2016年、2018年に行われた調査結果から右上がりに上昇しています。
口コミに対する全世代的な信頼度の高さが、よく分かると言えるでしょう。また、今後もさらに購買プロセスの中で、口コミが重要度の増してくることが分かると予想されます。
リピーター客の獲得
顧客のカスタマーエクスペリエンスが向上すると、その顧客は繰り返し同じ商品やサービスを利用してくれる場合があります。つまり、リピーター客を獲得できるのです。
リピーター客を獲得することは、新規顧客を増やすことと同じくマーケティングにおいては重要なポイントと言えます。
リピーター客は、定期的な売り上げに貢献してくれるだけではありません。企業の市場価値をあらかじめ理解してくれているので、新たな商品・サービスを発売したとき、新規顧客に向けて行うような大掛かりなキャンペーンを行わなくても購入を検討してもらえます。
このため、リピーター客を増やすことはマーケティングに掛かるコストや工数を削減することにも繋がるのです。
顧客離れの防止
リピーター客が増えるということは、顧客離れを防止することでもあります。
もし顧客がリピーター客にならず、毎回のように新規顧客の獲得を目指すとなると、そのたびにマーケティングの施策を大きく変えて、新たな顧客のニーズを一から掘り起こさなくてはいけなくなります。
これではコストも大幅に掛かってしまい、効率よく利益を上げることはできません。
カスタマーエクスペリエンス向上はこのようなリスクを避け、スムーズなマーケティングを行うためにも有用な手段と言えるのです。
ブランドイメージの向上
カスタマーエクスペリエンスが上がることにより、企業のブランドイメージも向上します。
ある一つの商品・サービスの購買プロセスに満足した顧客は、別の商品やサービスを探す場面でも同じ企業からの購入を検討してくれます。
たとえば、電子レンジ購入のプロセスに満足した顧客は、次に冷蔵庫を購入するときにも同じ家電メーカーや量販店の利用を検討するでしょう。
このように企業間の商品・サービスを横断的に利用してもらえれば、企業自体のブランドイメージを高めることができるのです。
さらに、ブランドイメージを高めることは、自社商品の価値を明確することに繋がります。
経済の成熟した現在の日本社会においては、各業界の商品やサービスのスペックをはっきりと区別することは難しくなってきています。その中で商品価値を高めることで、継続的な売り上げアップにも貢献できるのです。
既存顧客による宣伝効果
既存顧客による宣伝効果は、口コミ以外の場所でも発揮されています。
SNSが普及した現代においてはTwitterやFacebook、インスタグラムなどのチャネルを通じて、顧客同士がカスタマーエクスペリエンスを共有しています。
カスタマーエクスペリエンスが向上し、既存客が自社の商品やサービスの購買プロセスに満足すると、こうした媒体上で紹介してくれることがあります。
インターネット上には多くのSNSチャネルが存在しており、ユーザーの属性もさまざまです。企業が新商品などの発売を宣伝するためにこれらの媒体全てに広告を掛けることは、コストの面でも効率的であるとはいえません。
しかし、既存客がそれぞれが利用する媒体でその新商品を紹介してくれれば、企業はわざわざ高額のコストを掛けることなく宣伝広告が可能となるのです。
ユーザーエクスペリエンス（User Experience）との違い
マーケティングの現場では、カスタマーエクスペリエンスと同様に、ユーザーエクスペリエンス(User Experience)という用語を聞くこともあるでしょう。
カスタマーエクスペリエンス(CX)とユーザーエクスぺリエンス(UX)はよく似た名称なので、混同してしまう方もいらっしゃるかもしれません。
先述の通り、「カスタマーエクスペリエンス」は顧客の購買プロセス全体が範囲です。それに対し、「ユーザーエクスぺリエンス」は購買プロセスにおける顧客の体験一つ一つのことを意味しているのです。
たとえば、車の買い換えをしたい顧客の場合を考えてみましょう。
・Webサイトで車の情報を調べて、好みの車種を探しやすい動線だと感じる
・問い合わせや予約方法が気軽にできて楽だと感じる
・実店舗で試乗するなど比較検討した際の接客が親切だと感じる
・購入時の金額やオプション内容が分かりやすいと感じる
・購入後にドライブに出かけ、乗り心地やデザインに満足感を得る
ユーザーエクスペリエンスは、こうした個々の体験のことを指します。そのため、購買プロセスが進む中で複数のユーザーエクスペリエンスが生じてきます。
つまり、カスタマーエクスペリエンスは複数のユーザーエクスペリエンスを繋いだ一連の流れと捉えてもよいでしょう。
デジタルカスタマーエクスペリエンスとは、購買プロセスの中でも特にデジタル技術に関わる顧客体験のことです。
現代においてはほとんどの場合、顧客は購買プロセスの中のいくつかの地点においてデジタルと関わりを持っています。そのため、カスタマーエクスペリエンス戦略を立てるときには、同時にデジタルカスタマー戦略も立案し、それぞれを両立させたマーケティング展開を行うことが理想的と言えるでしょう。
デジタルカスタマーエクスペリエンスを向上させる施策の一つとして注目なのが、チャットシステムの活用です。
チャットシステムとは、顧客からの問い合わせに自動で対応するチャットボット、オペレーターが対応する有人チャット、データに基づいて顧客のニーズに合わせた提案を行うWeb接客ツールの総称です。チャットボットとオペレーターを切り替えながら顧客対応できるシステムなど、上記3つのシステムが組み合わさったものもあります。
チャットボット導入時の注意点
チャットシステムを比較する場合は、以下の3点に注意するとよいでしょう。
チャットシステム導入の目的を明確化する
チャットシステムの比較をするとき、まず行うべきなのが導入することで何を実現したいのかを明確にすることです。
チャットシステムには、さまざまなタイプや機能があります。
それぞれを比較するにあたり、自社の商品やサービスの特性を理解し、販売プロセスのどの部分をデジタルに頼るのかを明確にすることは導入成功の第一歩と言えるでしょう。
導入時にかかる手間を比較する
導入するチャットシステムによって、導入までの工数を把握しておきましょう。
自動応答のシナリオを作成したり、AI搭載の場合はAIの学習期間も必要でしょう。オペレーターの研修にも時間を要します。
システムによっては、初期設定やシナリオ構築を任せることができるものもあります。導入までの時間に余裕がない場合は、そのようなシステムを検討するのがおすすめです。
導入後の運用のしやすさを比較する
運用を始めてからもチャットシステムを使って成果を出し続けるためには、収集したデータを分析し、システムの改善を継続することが必要です。
特に、カスタマーエクスペリエンス向上のためにはリアルタイムの情報を分析・パーソナライズ化し、できるだけすぐに顧客対応へと反映させる必要があります。
そのため、管理画面の操作性やサポート体制の充実など、運用のしやすさに繋がる項目も比較するのがよいでしょう。
チャットシステムの紹介
ここからは、上記でも解説したチャットシステムの中からおすすめのツールを7つご紹介します。
Zendesk
画像引用：https://www.zendesk.co.jp/service/messaging/
Zendeskの魅力は、企業と顧客がチャット通じてスムーズにやり取りができるところです。
たとえばトリガ機能を使うと、まるで実店舗にいるような声かけが可能になります。サイトの再訪者にメッセージを送ったり、顧客があらかじめ設定したポイント(商品説明や価格のページなど)に到達すると自動でチャットを始められたりすることで、カスタマーエクスペリエンスの質を高めることができます。
また、サポートチケット管理システムを使うと、さまざまなチャネルに寄せられた顧客からの声を一元管理できるので、新たな戦略の立案にも役立ちます。
URL：Zendesk | カスタマーサービスソフトウェア&サポートチケット管理システム
参考記事：Zendesk Chat
Service Cloud Live Agent
画像引用：https://www.salesforce.com/jp/products/service-cloud/features/live-agent/
Service Cloud Live Agentは、顧客や見込み客の属性やサイト利用方法に合わせたライブチャットを提供できるツールです。多言語対応ができるので、世界中で同じチャットサービスを提供できるのも特徴のひとつ。
オペレーター連携も可能です。オペレーターはオンラインでチャットをしながら過去のチャット履歴を検索したり、定型文を利用したりすることができるので、よりパーソナライズされた対応ができます。また、チャットを素早くその分野のエキスパートに割り当てることも可能です。
URL：Live Agent：リアルタイムに顧客と対話可能 | セールスフォース・ドットコム (salesforce.com)
AI Messenger Chatbot
画像引用：https://www.ai-messenger.jp/
AI Messenger Chatbotのチャットボットは、累計約100社の運用をもとに過去の問い合わせデータをAIが分析してくれる、AI搭載型チャットボットです。
独自開発されたAIが精度の高い回答を実現してくれるだけでなく、問い合わせ内容の分析や回答の紐づけもサポートしてくれます。
オペレーターの有人対応とチャットボットを組み合わせて利用できたり、チャットボットの回答内に動画や画像を利用できたりと、柔軟な対応ができるのも魅力です。
URL：カスタマーサポート向け最高品質のAIチャットボット｜AI Messenger Chatbot(AIメッセンジャーチャットボット) (ai-messenger.jp)
Chat Plus
画像引用：https://chatplus.jp/
低コストながら、柔軟性の高い機能が揃っているサービスです。
シナリオに沿って顧客からの問い合わせに回答できる「シナリオ設定」機能や、AI機能、有人と無人対応を切り替えられる機能など顧客対応に便利な機能が充実しています。
また、レポート分析機能も搭載されており、ボット起動数、クリック数、離脱率などのデータを管理画面から確認・分析することも可能です。
URL：チャットプラス | オンラインビジネスチャットサポートなら、10日間無料のweb接客システムChatPlus
参考記事：Chat Plus
sAI Chat
画像引用：https://saichat.jp/saichat/
sAI Chatは、高性能の人工知能と手厚い運用サポートをセットにしたAIチャットボットサービスです。
登録するFAQの類似表現をあらかじめ学習させるので、導入時から質の高い回答を実現できます。さらに、専任のカスタマーサクセスチームが利用率向上の施策やFAQの改善案などを提案するなど、一貫して支援してくれるのも心強いです。
URL：AIチャットボットのsAI Chat（サイチャット）は最初から賢くずっと賢い
Chat Dealer
画像引用：https://www.chatdealer.jp/index2.php
チャットディーラーは、Webサイトにチャットウインドウを設置して問い合わせ対応ができるチャットツールです。
シナリオ型、検索型どちらのチャットボットも利用できます。また、有人対応と組み合わせることができるだけでなく、質問内容によって担当者を振り分けることも可能です。
顧客別、チャット別で履歴を確認できるので、収集したデータを顧客のパーソナライズにも役立てられそうです。
URL：チャットボットといえば、ラクスの「チャットディーラー」 (chatdealer.jp)
BOTCHAN
特徴：BOTCHANは、ボットシナリオをお客様ご自身で作成できるチャットボットサービスです。これまで累計500社以上の導入実績があり、CVRの平均改善率は130%を誇ります。
使いやすさ：お客様ご自身でも作成できるシナリオは、コールセンターの人件費を大幅にカットします。外部連携にも強く、シナリオ作成やタグ設定の代行、チャット内でクロスセル、クレジットカード決済の提案までしてくれます。
料金例：要問合せ
チャットボット自体はフリーツールを使って作成することもできます。
作り方も公開されているので、コスト面で不安がある際には試してみるのもよいでしょう。
ただし、フリーツールは質問数が限られていたり使用期限が決まっていたりと、一時的なお試し運用に向いています。
本格的に運用を始めるなら、やはり有料サービスの利用をおすすめします。
カスタマーエクスペリエンスが向上した成功事例を紹介
ここからは、カスタマーエクスペリエンスの向上により企業の経営に貢献した成功例をご紹介します。
自社の現状と見比べて、活用できそうな部分はぜひ参考にしてみてください。
スターバックス
画像引用：ttps://www.starbucks.co.jp/company/mission.html
スターバックスは言わずと知れた、世界的に有名なシアトル系コーヒーショップをチェーン展開している企業です。
スターバックスは、自社のミッションを「人々の心が豊かで活力あるものにするためにーひとりのお客様、一杯のコーヒー、そしてひとつのコミュニティから」としています。これはスターバックスが、単にコーヒーの販売数を伸ばすことではなく、顧客の心や生活を豊かにする体験(スターバックス体験)を提供することに重点を置いていることを意味します。
スターバックスは店舗を「サードプレイス(家でも職場でもない第三の場所)」と位置づけ、店舗設計、インテリアやBGMの選定も徹底しています。また、スターバックスではスタッフにマニュアル的な接客を求めません。そのため、それぞれのスタッフが顧客一人一人に合った接客を自ら考えて行っているのです。
スターバックスの店舗において、カップにイラストやメッセージを書いていたりカスタマイズの提案をしているスタッフを見かけたことのある方も多いのではないでしょうか？
こうした接客は、顧客に深い満足と感動体験を味わうことができるのです。
「非物質的な価値」に対するアプローチと、徹底した顧客のパーソナライズで成功している事例と言えるでしょう。
参照：Our Mission and Values｜スターバックス コーヒー ジャパン (starbucks.co.jp)
ソニー損保
画像引用：https://www.sonysonpo.co.jp/
ソニー損保は自動車保険、医療保険、火災保険などを取り扱う大手損害保険業者です。
ソニー損保のスローガンは、“Feel the Difference ～この違いが、保険を変えていく。～”。
他にはない独自性や納得感のある商品や、高品質で信頼のできるサービスの実現をめざしています。
特徴的なのは、「コエキク改善レポート」として、顧客から寄せられた質問やクレームのメッセージをあえてWebサイト上で公開する取り組みです。
本来なら、こうしたネガティブな情報をWeb上に乗せることは企業にとってマイナスなことです。
しかし、ソニー損保では寄せられた顧客からの声とそれに対する改善の工程までを全て見せることで、逆に企業の信頼性を高めて行ったのです。
企業目線ではなく、顧客目線に立った姿勢がカスタマーエクスペリエンスの向上に繋がっている事例だと分かります。
参照：ar_05_2017.pdf (sonysonpo.co.jp)
東京ガス
画像引用：https://www.tokyo-gas.co.jp/
東京ガスは、首都圏を中心に都市ガスや電気などのエネルギーの製造・販売業者です。
東京ガスでは、エネルギーの小売自由化をきっかけに、より顧客に選ばれる会社づくりを目指すようになりました。
そこで行ったのが、一般家庭向けポータルサイト「MyTOKYOGAS」の刷新でした。
データ分析に基づいて会員の属性を分け、その属性によってコンテンツの出し分けを行ったりキャンペーンを打ち出すようにしたのです。
顧客との深い関係性を築くことに成功した結果、会員数はそれまでの約6～7倍に増加したそうです。
収集したデータを活用し、顧客のニーズに寄り添った結果カスタマーエクスペリエンスの向上が実現できた成功例です。
参照：Web会員数が6倍に増加! 東京ガスが顧客獲得の裏側を明かす – CX向上セミナー開催! | TECH+ (mynavi.jp)
カスタマーエクスペリエンス（CX）の方法
では次に、カスタマーエクスペリエンスを向上させるための具体的な施策を5つご紹介します。
既にカスタマーエクスペリエンス向上に取り組んでいる方も、自社の取り組みに不足部分はないか、ぜひ一度チェックしてみてください。
顧客データを適切に維持管理する
ネット環境の向上により、顧客の行動がオンラインにシフトしている現在、企業は顧客に関するあらゆる情報を収集できるようになりました。
あらゆる情報とは、具体的には以下のようなものです。
・顧客のプロフィール
・顧客の行動履歴
・顧客の検索履歴
このような情報を収集し、見込み客・新規顧客・リピーター客それぞれの特性を分析することは、カスタマーエクスペリエンス向上のためには非常に重要となります。
ペルソナ/カスタマージャーニーマップの作成
収集した情報をもとにペルソナを設定し、カスタマージャーニーマップを作成しましょう。
ペルソナ、カスタマージャーニーマップについては以下の通りです。
【ペルソナ】
ペルソナとは、顧客の人物像を細かく設定したものです。
同じような用語にターゲットというものがあります。しかし、ターゲットが顧客の特性を設定したものであるのに対して、ペルソナはさらに具体的に性別や居住地、職業やライフスタイルなどを細かく設定し、一人の人物像を作り出します。
【カスタマージャーニーマップ】
カスタマージャーニーマップとは、購買プロセスの中でペルソナがとるであろう行動や思考を時系列で可視化したものです。
プロセス内の各タッチポイントで、顧客にどのような体験をしてもらうのかを明確しするために活用します。
戦略策定/現状見直し
ペルソナ、カスタマージャーニーマップが出来上がったところで、それをもとに現状を見直します。そして、適切な戦略の策定をしましょう。
この段階で行うべき具体的な行動は、以下の3点です。
・カスタマージャーニーマップを利用して、顧客が販売プロセスのどの段階で顕在的／潜在的なニーズを持つのかを明確にすること
・既に策定済みの企業目標や、現在提供しているカスタマーエクスペリエンスにズレや過不足がないかを検証すること
・新たに策定したり、修正した戦略を企業全体で共有することで、スタッフ全員の足並みを揃えること
戦略策定や現状見直しを行う際には、以下の2点に注意しましょう。
【タッチポイントごとの情報に一貫性を持たせる】
現代の顧客は、あらゆるタッチポイントにおいてさまざまなチャネルを通じて情報を収集します。そのため、企業は各タッチポイントでの情報に一貫性を持たせることを意識しなくてはいけません。
情報に一貫性を持たせることで、顧客は商品やサービスの価値を的確に捉えることができるようになり、カスタマーエクスペリエンスの向上に繋がりやすくなります。
【リアルタイムのデータを用いてパーソナライズできる仕組みを作る】
「モノ」から「コト」へと価値の重点が変化してきた現代において、カスタマーエクスペリエンスを向上させるためには、一人一人の顧客にパーソナライズされた体験を提供する必要があります。
日々多くの情報に触れることができるようになった顧客は、高機能の商品やサービスというよりも自分に合ったものを探すようになりました。
企業は、顧客のデータをリアルタイムで収集・分析し顧客に応じたパーソナライズを行うために、情報源の確保や自社内のでのデータ管理体制の整備をする必要があるのです。
定期的なPDCA
ここまでの段階において練ってきた戦略が、効果的に行われているかを評価・改善することもカスタマーエクスペリエンス向上には欠かせません。
具体的にはPDCAサイクルを用いて、以下の要領で定期的なアップデートを行うことが必要です。
【PLAN】
ペルソナやカスタマージャーニーマップを利用して、明確な目標設定をしましょう。明確な目標を立てるためには、５W2H(誰が、いつ、どこで、何を、なぜ、どのように、いくらで)を意識することが必要です。
ここで立てた目標は、この後の全ての工程に影響してきます。そのため、PLANの工程はPDCAサイクルの中でも最も重要であると言えます。
【DO】
目標が定まったら、達成に向けて戦略を実行に移します。
場合によっては計画通りに進まないこともありますが、そのこと自体をデータとして活用することもできます。戦略実行時のデータを数値的に記録しておくことが重要です。
【CHECK】
DOの工程で収集したデータを用いて、戦略の達成率や効果を評価していきます。
効果の上がった戦略については継続、上がらなかった戦略は改善と分別していきましょう。
【ACTION】
CHECKの工程で改善が必要と評価された項目について、具体的な改善点を探っていきましょう。改善点が見えてきたら、収集したデータなどを基に新たなアプローチ法を考えていきます。
アプローチ法が決定した段階で、PLANの工程へ戻り、PDCAサイクルを繰り返していきます。
なお、CHECKの段階で効果が上がったと評価された戦略についても、改善の見込みがある場合は同様にアップデートを続けましょう。
価値観や行動指針を示し、企業全体で共有する
カスタマーエクスペリエンス向上のためには、企業のスタッフ全員が同じ価値創造に向かって取り組むことが大切です。
上で紹介しているスターバックスの成功事例などは、その良い例であると言えます。
「そのタイミングでどんな体験を顧客に提供したいのか、そのためには何をしなければならないのか」といった価値観や行動指針を明確にし、企業全体で共有しましょう。
カスタマーエクスペリエンスの向上ならBOTCHAN
チャットサービスは、会話形式で顧客対応ができるオンラインチャットサービスのことです。上手に運用することで、業務効率の改善や顧客満足度の向上を図ることができます。
チャットサービスを比較・検討する際には自社の現状把握から改善するべき課題を洗いだし、その課題解決に役立つものを探すようにしましょう。
また、導入後も改善を繰り返し、より最適なサービスの利用方法を模索していくことも大切です。そのためには、サポート体制が十分に構築できるサービスを探すことも不可欠です。
上の成功事例で紹介した「BOTCHAN」は、利用する企業に寄り添ってスピーディーに様々な提案もしてくれるので、迷った際にはぜひ利用してみてください。
この記事の中で、Webサイト上でCXを実現するためのカスタマーサポートツールとしてチャットボットを紹介しました。
チャットボットサービス「BOTCHAN（ボッチャン）」は、CVR改善に特化したマーケティング支援型のチャットボットです。
平均のCVR改善率は130%を誇り、これまで200社以上の導入実績があります。
まずは導入効果や事例、チャットボットならではの機能について解説した資料が無料でダウンロードできます。ぜひご覧ください。
